こんにちわ!たかとです。
近年、時代の変化が非常に早いと感じることが多々あります。IT技術の発達、働き方改革、仕事の自動化などなど、想像していたよりかなり早い速度で変化しています。その中でも働き方改革による副業の解禁。少し前までは副業すること自体が批判され、副業するぐらいなら会社で生活残業をして給料を上げるのが日常茶飯事でした。私の以前勤めていた会社では残業自慢があったぐらいです。今は働き方改革が推進され、残業が減ったり会社によっては出来ないところも出てきています。あなたの会社はどうでしょうか?時間ができるのは非常に嬉しいですが収入の増やしようがないと思います。これはあくまで会社の中では増やすのが難しいという話であって、空いた時間を副業に費やし違う収入減を作るのが非常に大事になっています。今回はサラリーマンでもバレずにどうやれば副業ができるかについてお話していきます。
目次
サラリーマンでも副業はした方が良いのか
正直な所、した方が良いかは人それぞれで、現状に満足してる人はする必要はないと思います。むしろ、空いた時間を自分の自由な時間に使って謳歌した方が良いでしょう。
逆に満足せずに、不安が付きまとう人はした方が良いです。
副業をするとなると、気持ちが下がる人の方が多いのではないでしょうか?自分の自由な時間がなくなったり、仕事の後にまた仕事をするのか、どうしても現状を変えることに躊躇したりしますよね。ではこう考えてみてはどうでしょうか?今の収入に+5万円、年間60万収入が増えたらやりたくなりませんか?ここで大事なのは何をするかではなく、どうなったらあなたのモチベーションが上がるかが大事です。これでも上がりそうにないな…と思ったら是非当サイトを閉じて貰ってOKです!(笑)
サラリーマンをしながら副業は会社にバレないのか?バレたらどうなる?
では本題に行きましょう!会社員をしている場合、副業自体を禁止している会社も数多くあると思います。そこで勤めながらバレないようにするためには?そもそもそんなの出来るのかどうか。
結論は、できます。
ただ、バレると最悪「解雇」の恐れもあります。
バレる一番のケースは住民税です。
いつも会社のお給料から天引きされている住民税。この住民税は住民税決定通知書というのがあり、給与を一番多く支払っている所に通知が行くようになってます。要するに会社に通知が行くということです。税の額は給料の額に応じて変わるので、会社の給料と住民税を比較して、不自然に税が高いと会社以外の収入があるのでは?と疑われるバレる可能性があります。
次にバレるケースは、仕事後の付き合いが減った時です。
今まで仕事の後、声を掛けられたら飲みに行ってたのに突然断るようになると不自然に思いますよね。彼氏彼女ができたり、家庭の事情があるならまだしも、それ以外となると「もしかして・・・」と疑われる理由になります。また、今まで以上に忙しそうになるとそれも一つの要因になります。いつもと違う行動をすると、気付く人は気付くので何かしら理由を付けたり、ある程度の付き合いはやっておくなど、程度を考えてやると良いでしょう。
会社に副業をバレないようにするためには
住民税からバレるケースの場合、どうしようもないじゃん!と思いますよね。
これを回避する方法は、自分で住民税を直接納付することです。
会社の場合、住民税は天引きされますが、これは「特別徴収制度」が適用されているからです。この徴収制度を「普通徴収」に変更すると納付書は自宅に送付されるので会社に住民税の額が知られることはありません。変更したい場合は、住民税申告時の書類に「自分で納付」というのがあるのでそこにチェックを入れましょう。
但し、市区町村によって自分で納付を選べないところもあるので事前に確認する必要があるのと絶対バレないワケではないので、正直な所控えた方が良いでしょう。
会社が禁止と言っても副業をしたい
ハッキリ言います。副業OKの会社に転職するのが一番良いです。
これはバレた時のリスクが非常に高いのと、今のご時世副業を禁止している会社の方が珍しいからです。収入も上がりづらい中で、生活を切り詰めるぐらいなら収入を増やした方が豊かになるのは間違いないです。だったら増やせる可能性がある所に勤めた方が、幸せに可能性は高いのではないでしょうか?
大手企業も副業をどんどん解禁しているので、時代は副業が当たり前の世の中になります。副業という言葉自体も変わるかもしれませんね。しっかりと手順を踏んで、自分が動ける環境作りをしながら副業をやっていくようにしましょう!